merlinrivermouth’s diary

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(社会・経済・恋愛・婚活)玉の輿への助言

玉の輿狙うのは否定しません。私も外見とか内面とか気にします。恋愛というのは基本的に一人しか選べない以上、差別的になります。私も身長でスキップされているでしょう。

しかし、それにしてもです。玉の輿つまり金持ちと結婚したい人たちですが、どうやって相手が金持ちだと判断しているのでしょうか?彼女たちの見立ては実際の経済や社会のそれを反映しているのでしょうか?

マッチングアプリや婚活サイトの年収覧ですが、どうしてそれが真正だと思えるんでしょう?年収を証明する術はありません。給与所得ならば証明できますが、不労所得は証明できません。給与所得に限っても、源泉徴収票を出している人は滅多に見ません。そもそも金持ちは資産から得る不労所得が主になります。そんなものは無意味です。資産にもいろいろあります。資産規模が大きいからといって、金持ちとは限りません。使えない資産かもしれませんし、借金漬けかもしれないし、倒産寸前かもしれませんし、役員を追い出される可能性もある。言っておきますが、金持ちで借金していない人は稀です。そして借金が膨大ならば、破産することもあり得ます。金持ちが借金してないとか先入観ありませんか?資産価値もわかりっこありませんから、それも自己申告です。

玉の輿に乗りたいなら、金持ちを見極める目が必要です。玉の輿と思って結婚したら、一緒に破産とか十分にありえる時代です。

金持ちとは何か?そもそも富の源泉は何か?安定的に地位を保全できる資産とは?法人は個人資産に入らないのか?それを説明するための記事です。

 

資本主義とは何か?

金持ちが金持ち足る所以を説明するのに、資本主義を説明するのが最も簡単です。資本主義は金持ちを金持ち足らしめるための制度であり、正当化根拠です。

資本主義とは親ガチャです。富が富を産むことを正当化し、制度化したものです。有価証券への投資、不動産への投資、設備投資…それらは全て、富が富を産むことを制度化しています。

資本主義は富が富を産むのですから、基本的に富があればあるほど金持ちになります。例えば、経済成長が2倍として、10の資産がある人は20の資産になりますが、100の資産がある人は200になります。成長前の差は90ですが、成長後は180になります。是正する外的要因がなければ、最初の親ガチャが全てを決定し続けます。

資本主義の歴史は長いですから、是正措置はあります。大きなもので税と福祉です。さまざまな税をとり、それを福祉に還元します。それらは国内需要に変わり、国内経済が発展するので、トータルとすれば、金持ちにとっても損はありません。

また、制度外での外的要因がある場合もあります。例えば戦争、災害、不況、経済活動の失敗です。

基本的には、金持ちはどんどん金持ちになりますが、実際には成金と呼ばれる人も出てきます。前者と後者の違いは、実はたった一つです。借入額の規模です。

例えば、2倍の経済成長で100の人が200になりました。しかし、10の人が90借りれば、200になります。借入分は利払いすれば良い。

もちろん、物事はこのようにシンプルではなく、実際には時流に乗る必要があります。例えばITバブルがあって、ITに投資できた人は他の人より、より少ない元手で富を積み上げることができたでしょう。

しかし、基本的に、現在の世界的な制度が資本主義である以上、歴史ある家系ほど富を蓄えやすく、新興富裕層の方は借入額が膨大にあるということです。

 

アベノミクスにおける蓄財とアベノミクス後の利益確定

Aアベノミクスにおける蓄財

アベノミクスには特徴があります。

金利がほとんどかからない

②金融機関がほとんど無審査で貸し出し

③株式市場の高騰

実体経済はほとんど成長していない

 

仕組み的には

日銀→金融機関→借入可能な法人や人(企業、資産家、定職がある人)

日銀は金融機関から国債を買います。金融機関は日銀から円を受け取ります。

金融機関は企業や個人に円を貸し付け、企業や人はその資金を元手に、投資や住宅ローンや学資ローンや事業する元手や或いは個人的楽しみのために使います。

 

金利がほとんどないので、利払いは低額です。金融機関は企業や資産家や定職ある人にはほとんど無審査で貸し出していたので、いくらでもお金を借りることができます。アベノミクスが続く限り。

株式市場が高騰したので、アベノミクス以前に、借入を元手に株式市場に投資できた人は売るタイミングを逃さなければ、富を拡大することができるでしょう。しかし、逆にアベノミクスが始まった後は株価は高止まりですから、投資してもさほど意味がありません。

しかし、実体経済は成長していません。つまりこういうことです。

先ほど述べた、富が100の人は100のままです。10の人の純粋な資産も10のままです。しかし港区のそれでわかる通り、新興富裕層は非常に金余りです。借金は膨大に溢れてます。つまり10の人は90借りて100にしているということです。

 

 

Bアベノミクス後の利益確定

好景気の裏には必ず不況がセットになります。これは市場の正常化とも言えます。

有価証券市場や不動産市場などのバーチャルな市場は実際の市場の価値を反映していません。バーチャル経済が一定以上肥大化した場合、実際の市場の価値を反映させようとする動きが起きます。これは歴史的に繰り返された現象で、その理由は現在の資本主義が信用を担保にしているということに由来します。実際の価値以上に価格があり、許容限界を超えると信用がなくなるので、揺り戻しが起こり、不況に突入するということです。

利益確定とは好景気から不況への移行期に決まります。即ち、金利上昇、株式市場から投資を引き上げ、債権の回収が起きます。資金を借りてる側は資産を整理し、経営や生活の無駄を省き、利益が安定的に出て、利払いを返済できることを金融機関に証明します。

一般的には、政府は好景気と不況をセットで折り込みますから、好景気からのソフトランディング即ち長い時間をかけての不況を画策します。最も一般的な手法は市場に公的資金を投入し、セーフティネットを設けることです。

しかしながら、日本の場合、政府に余剰資本がなく、その準備もできていません。これはアベノミクスの好景気が政府の借入が元手であること、実体経済が成長していなかったこと、コロナ禍やウクライナ戦役、欧米各国の利上げなど、突発的な事象が引き金になったことがあげられます。つまりなす術なく、急激に正常化されてしまうわけです。

新興富裕層やアッパーミドルの高所得者は自身の法人含めた資産の数倍の借入があると言われ、実際に私が経験した人たちはそういう人たちでした。

つまり、新興富裕層の玉の輿に乗ろうとしても、彼らは最高で贅沢不可能になり、最悪で破産することになります。

 

安定資産とその築き方から見る資産家階層

金融機関からの過剰な借入は、たとえ金利が低くても、リスクを負うことになります。経営する会社が傾いたり、社会的地位を失うといった場合、金融機関は介入してきます。民事再生から資産の整理、経営者交代等々、いづれにせよ、収入が大きく減退し、ローンを組めなくなります。また、金融機関が欲しい会社や物件であった場合も同様で、それは何かしらの名目があれば行えます。その名目はやはり借入です。安定的に資産運用して、財産を継承させたい場合、金融機関からの借入は極力行わないことがベターになります。

不況の場合は金融資産より実体のある資産の方が強いです。業種としてもホワイトカラーより現業の方が強いです。社会に必要なものはそれだけで価値があります。価格変動が少ないので、好景気時にはそこまで利益を出しにくいですが、不況時でもそこまで価値が下がりません。もちろん例外はありますが。

例えば、有価証券の資産は不況時には大きく減退します。これはバーチャル経済が追いついていない実体経済に揺り戻される、つまり債券の価値が大きく下落するからです。しかし、価値のある不動産物件はそこまで価値を後退させません。日本はバブル期ほどでないにせよ、不動産が担保化され、抵当化しやすいため、価格変動しがちですが、それでも有価証券ほどではありません。ただし港区はほとんど資産バブルであるため、港区の土地は暴落する可能性はあります。

法人経営も幅があります。

例えば、保険診療もちゃんと行っている医療法人は最強です。株式会社でありませんから、実質的に経営者のもので、よほどの放漫経営を行わなければ、常に安定します。逆に美容外科などは必須ではないため景気に大きく左右されます。危険なのは、投資運用、贅沢品を扱う会社です。社会に必須ではないからです。

医療法人や学校法人、宗教法人以外は株式会社か合弁会社になります。株式会社は株主のものです。合弁会社は合同している企業同士が権利を持ちます。つまり医療法人と違い、経営者の所有物ではありません。経営者交代は十分に考えれられ、その根拠は会社の業績や経営者の非違行為になります。役員費の貰いすぎや会社の金を私的流用(これは会社の経費で贅沢品を落としすぎというものです)なども含まれます。少し度が過ぎると背任になります。背任になれば、株主総会での数など意味がありません。背任になる前に辞任して刑を猶予されるか、犯罪者になって辞めさせられるか、どちらかですから。

安定資産の条件をまとめると以下になります。

①金融機関からの借入が少ない。

②金融資産より不動産がメイン。

現業の会社経営者。

④医療法人や学校法人、宗教法人を除いて、会社は実質的にも経営者の所有物ではない。

この中で最も大事なのは①金融機関からの借入が少ないです。借入が膨大であれば、②とか③とか④とか無意味化します。結局、金融機関に回収されてしまうからです。

 

さて、金融機関から借入を極力行わないとなると、投資の元手は自身の預貯金ということになります。ということは、不動産経営や会社経営の所得とは別に、定職に就くこと、無駄遣いしないこと、健全経営すること、これらが必須になります。健全経営が必須ですから、役員費も過剰にもらうことはありません。会社自体が傾けば、全く意味がありません。これらを達成するには、過剰な贅沢をせず、アッパーミドルに毛が生えた程度の生活水準になるということです。目立たないが、実は金持ちだ、ということです。

逆に、昨今の流行のように、タワマンに住み、高級外車を乗り回し、贅沢品を買い漁り、遊び回り、愛人を囲ってるとなると、とたんに怪しくなります。それらのお金は不動産経営や会社経営を健全に経営していた場合、出せるはずもないお金です。そしてそのような人は経済観念が薄いと見込めるでしょう。会社の金を私的流用している可能性が高く、会社自体も不安定である可能性が高いです。そのような人は不況が見込まれる状況では、徹底的に資産や経営を見直さなければ、破滅的になる可能性が高いです。

 

高給取りのホワイトカラーの実体

アベノミクスによる金融機関への借入はアッパーミドルにも浸透しています。アベノミクス以前と以後では個人への融資が5倍に増加しています。

彼らが婚活やマッチングアプリなどで自己申告する収入については大いに疑念があります。それは労働者の賃金が増えていないことからも予測できます。

30代から40代の高給とりの概ねの所得はこのようなものです。

大手金融機関の課長…1千万

ベテラン外科医…2千万

中堅弁護士…1千万

中堅公認会計士…1200万

プログラマー…2千万以上

コンサルタント…1500万(掛け持ち可能であるが、リスクと違法のオンパレードであり、なおかつ一時的にしか稼ぐことができない)

総合商社課長…1000万

外資系…1200万(完全ジョブ型で、極めて不安定)

金融所得についての概算は、例えば大手金融機関の投資部門に5千万預けて、手数料除いて、200万程度です。現実には預貯金が数千万ある人は稀有であり、借入の担保設定されている口座もあります。金融所得はお小遣い稼ぎにしかならない、ということです。

不動産経営は最大で一千万近く行く時も確かにあります。しかしそこまでの大貴族はなかなかいません。

副収入は最大で200万。もちろん、副収入を行う上での借入も考えられます。

補足情報として、創業者経営の経営者は自身の役員費は2000万以下に設定します。所得税を考慮してのことです。逆説的に税金を考慮せず、自身の役員費を数千万に設定している人はそれだけ会社の余剰資本を無駄に使っていますから、放漫経営を推定されます。大企業の役員は創業者経営ほどは法人と自身の利益は一致していませんから、彼らより多い役員費を得られます。概ね2500万以上です。取締役レベルになると株主総会で借入を企業が保障してくれる契約を結ぶことを許可されることもあります。日本の役員費が少ないのはこれが理由です。

創業者一族…健全経営で最大2千万、放漫経営で数千万

大企業の役員…2500万以上

 

しかし高給鳥は自己申告の収入が2000万以上の人がザラですが、基本的にほとんどあり得ない数字だということがわかり、仮に真正だとしても不健全な収入であると見込まれるわけです。

しかし、全く根拠がない数字とは言えません。何故なら、新興富裕層は借入を可処分所得であると認識しているからです。彼らの概念では金利が低いので、借入は積極的に行うものという認識です。また、それだけ借りることができるのは金融機関から信認を得られたのだから、返済能力があると見立てています。

残念ながら、アベノミクスの間、金融機関は個人への融資に対してほとんど審査していませんでした。またこれらの概念はアベノミクスが永遠に続く前提でもあります。アベノミクスが時限的であるのは経済学上明らかであるので、自身の返済能力を超えた借入はアベノミクス終了直後に自身をコントロール不能の破滅に向かわせしめます。また社会的地位を安定させるためには、専門家責任や合法的な市民生活を求められます。つまり高い倫理規範がある人ほど安定的ですが、そのような人ほど借入に対して禁欲的になる傾向が極めて強いです。

現実では、アベノミクスが終わるのはどのような形にせよ、避けることができません。利益確定のフェイズに入ったところで1年から3年で利益が確定します。新興富裕層は経済的地位を維持できません。しかしそれは急激であるため、彼らは自身の資産や借入を私的整理する時間がなく、またそもそも借入額が膨大すぎて、コントロール不能であり、私的整理が無意味化するのがほとんどでしょう。全てを売り払い、郊外の1LDKに住めばなんとか…というレベルです。

実際に、私的整理が陳腐化していて、金融機関に民事再生行わせしめた新興富裕層が急激に増えています。

新興富裕層は概ね、自身が経営する法人含めた自己資産の数倍の借入があります。彼らはそれを可処分所得と捉えており、年収として公表しています。ですので、到底あり得ないような年収を公表する輩がいるのです。

逆説的に、玉の輿を狙う場合、ある一定以上の年収がある人は怪しいということですから、上記の年収を参考にし、概ねの予測をすることができます。

 

安定資産型の富裕層と新興富裕層の婚姻における文化の違い

実は彼らを最も差別化しているのは配偶者との関係、文化です。婚姻関係はプライベートですので、それらが資産の有り様を決定づけると思われない方が一般的でしょう。しかし、財産継承において、これこそが全てを確定するのです。

富を拡大するということを第一義にする場合、婚姻相手は富裕であるか、経済的に価値があるということに重きが置かれます。これはお互いの情報、人的関係、資産を利用できることができるからです。個人的な関係は二の次であり、お互いにプライベートは自由になるのが前提で、場合によっては離婚しても大きな問題になりません。お互いに、経済的に拡大することが重要だからです。

逆に富を安定的に堅持することが第一目的である場合、婚姻の目的は財産継承と安定的な家庭環境ということになります。婚姻で最も財産を失いかねない問題は自身の非違行為による離婚であり、財産分与です。また、安定資産を作るのは自身の子弟に遺産を継承させたいからで、それは子供の教育環境を整えるということであり、家庭内の不和は避けねばなりません。安定資産型の富裕層の家庭はこれが基準で、従って配偶者は堅実であることが求められ、稼ぎ頭ー多くの場合男性ーは配偶者に主導権を委譲し、浮気や不倫の類を排除し、財産形成や仕事に集中することになります。

玉の輿を狙うにあたり、多くの場合は相手との経済力が違うと思われます。新興富裕層との婚姻の場合、彼らが配偶者の経済的価値に期待できないということは、配偶者に求めている要素というのはただ一つ、欲望の吐口です。安定資産型の富裕層との婚姻の場合、彼らが配偶者に求めているのは、たとえ自身に経済力がなかったとしても、経済主体としての共同パートナーであり、対等でありながら、責任が重くなります。

新興富裕層は何度も離婚と結婚を繰り返し、安定資産型の富裕層が配偶者選びに慎重なのはこれが理由になります。

 

安定資産型の富裕層を見つける

新興富裕層や派手な高給とりは見栄っ張りですから、インフルエンサーでなくとも、非常に目立ちます。しかしながら、彼らはもう終わりです。地位を維持できません。

しかし安定資産型の富裕層は目立ちません。彼らはアッパーミドルとして暮らし、実は他に不労所得があって、大事に貯め込んでいるのです。ということは見つけようとしても見つかるものではありません。彼らはしかも、学歴とは別に賢明で慎重です。露骨な玉の輿狙いは警戒します。新興富裕層のように性的サービスを求めているのでもありません。

ポイントは安定資産型の富裕層は表面上アッパーミドルということです。知的な専門職か自営業種です。

そもそも新興富裕層とか派手な高給とりより、彼らと同じ階層の地味な専門職の方が安定しているなら、そもそも普通のミドルクラスと婚活して、たまたま実は安定資産型富裕層だったならばなおよしとするのが最も効率がよいです。

50人に1人くらいいます。ただ、安定資産型の富裕層のボンボンは自分を金持ちだと思っていないので、いくつか聞き出すポイントがあります。

①実家が一軒家で、ローンが支払い終わっているか?

②(借金は皆嘘つくので)実家が旧高給住宅地の世田谷、新宿、渋谷、中野、杉並のいづれか?

③マンションなどの不動産収入があるか?

④開業医の親戚がいるか?

これらの条件が全て当てはまれば、高確率であたりです。

因みに彼らは高確率で、礼儀正しく、ちょっと自信なさげです。

 

生き残る富裕層

18世紀から20世紀初頭のイングランドやヨーロッパの歴史ドラマを観ていますと、富裕層は凄まじい贅沢を楽しんでいます。タイタニックをイメージすれば非常にわかりやすいでしょう。しかし、今やヨーロッパの富裕層は手堅く、地味であるという印象があるでしょう。確かに、昔ながらの豪邸があります。確かに一定の不労所得があり、一般の人よりはお金に余裕がありそうです。しかし、ある一線を踏み越えた、過度に豪奢な生活は送っていません。では、歴史上の贅沢を享受していた富裕層はどうしたのでしょうか?滅び去ったのです。

イングランドはより如実です。今の彼らは安定資産型の貴族であり、同時に高度な知的専門職です。そういう文化を持っていなければ、高度に発展した資本主義が安定的になった場合、生き残ることができなかったのです。

皮肉なことですが、安定資産型富裕層とは富を再拡大するという資本主義と矛盾しているように思われます。しかし歴史は一方向にしか進まないわけではなく、資本主義とその市場は様々なリスクが内包しており、人間の力では全てを把握し、完璧にコントロールするのは不可能です。

人として捉えた場合、リスクを度外視して、贅沢を享受し、内的信用に重きを置かないというスタイルよりも、即物的欲求よりも家庭的平穏を求める方がおそらくは多くの人にとって人間的でしょう。

生き残れる富裕層というのは、単に富裕だから生き残れるのではなく、人間として当たり前のものを求め、それ以上のことはそれほど求めないという、小市民的感覚があるだけなのかもしれません。